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  • 2022.10.27

在宅ワーク&出社:身体活動と健康維持のための機会と課題


ハイブリッドワークは、一般的に従来のオフィスと自宅での仕事を組み合わせたものと考えられており、新しい現象ではありません。

COVID-19以前の10年間は、リモートワークを可能にするテクノロジーがあったにもかかわらず、このワークモデルの使用は比較的まれで、米国では労働者の約15%でした。日本ではもっと少なかったと思われます。

しかし、COVID-19大流行が変化を促し、今ではハイブリッドワークが多くの人にとって一般的な方法となりました。オーストラリアでは、2020年3月のCOVID-19規制前(24%)と比較して、2022年4月には週に1、2回在宅勤務する人が約2倍に増えました。

規制が緩和されても、在宅勤務は、オフィスでの勤務日と自宅での勤務を組み合わせた“ハイブリッドワーク”は、新しい常識として定着したと考えられます。

ハイブリッドワーカーの身体活動を向上させる機会

ハイブリッドワークの大規模な導入は、新たな課題を提示しますが、同時に労働者の身体活動(PA)と健康を促進する機会も提供します。

ハイブリッドワークは、職業的活動(座っているときに休憩をとる)、余暇活動(ジムでのレッスン)、ライフスタイル(ウォーキング)および付随的活動(家事)を24時間毎日のルーチンに組み込む柔軟性を提供することによって、労働者のPA機会を高めることができます。このレベルの柔軟性は、労働人口の大部分における行動の変化に対する最も大きな障壁の1つ、すなわち健康を促進するPAに従事する時間を見つけることに対処するものです。

ニュージーランドの研究者が、COVID-19以前のWHOガイドライン(すなわち、150分の中強度PA/週)を満たしていない人々のロックダウン中のPAの増加を報告したことは興味深い現象です。

これらの増加は、自宅での毎日の仕事のルーチンに合った良い活動習慣を形成し、高いレベルの自律的動機によってこれらの習慣を維持することができるなどのハイブリッドワークと同様の要因に起因するとされる。

おそらく、在宅勤務時の余暇時間が増加したことにより、運動の機会も増やすことが可能になったと考えられます。自宅玄関からオフィスに到着するまでのドアtoドアを1時間とすると、往復で2時間です。週2回の在宅ワークなら、週あたり4時間の余暇時間が増えることになります。この時間の50%を身体活動の時間に充てるだけで、1週間で150分の活動時間を達成することは容易になります。

ハイブリッドワーカーがPAを維持・向上させるための課題

一方で、課題には、在宅勤務の日のアクティブな通勤の減少や、座りっぱなしの在宅勤務やレジャーの増加により、必然的に体を動かす時間や機会が制限されることへの対処が含まれます。

実際、恩恵を受けた人もいるかもしれないが、パンデミック期間中に在宅勤務をしていた多くの人が、全体的な運動量の減少と座りがちな行動の増加を示したという証拠が出始めています。

最近のオランダの調査では、COVID-19以前(69%)からCOVID-19中(87%)に、モニターの視聴時間(6時間/日)が増え、仕事と余暇の両方で座る時間が長くなっていると報告しています。しかし、これらの変化がロックダウンや運動施設利用不可などのパンデミックの別の側面とどの程度関連しているかは依然として不明です。

ハイブリッドワークの恩恵を受ける際の不公平感

研究者や実務家はオフィスワーカーにとってのハイブリッドワークの可能性を受け入れていますが、輸送、小売、接客、建設、製造、ヘルスケアなどのセクターの多くの職種にとっては、このワークモデルはまだ実行しにくいままです。

トラックの運転手、建設業者、工場労働者、看護師などは仕事をするために現場にいる必要があるのです。これらのセクターのオランダ人労働者の少なくとも60%が在宅勤務やハイブリッドワークに従事していないことが示されています。

輸送、建設、商業、製造セクターの多くの人々は、ハイブリッドワークという選択肢を持つ可能性も非常に低い。ハイブリッドワークの潜在的な健康上の利点を利用することができないこれらのタイプの労働者は、社会経済的に不利な立場にあり、仕事以外では最も不活発で座りっぱなしで、慢性疾患や状態を発症するリスクが最も高い社会人でもある。

ハイブリッドワークとPAの未来

労働者にとってのCOVID-19流行後のPAと公衆衛生の機会と課題を展望すると、我々は、一部の職業グループにおいてハイブリッドワークを優先させ、働く場所を選ぶ自主性がない他の人々を犠牲にして、健康格差をさらに拡大させないように注意しなければなりません。

ハイブリッドワークがオフィスワーカーにもたらすPAの機会を利用しつつ、COVID-19が刺激した変化の機運を利用して、ハイブリッドワークの利点をオフィス以外で働く人々にも拡大できる方法を考えていきたいです。

これは難しい提案ですが、解決策としては、組織がオフィス以外の場所で働く人に「いつ」「どこで」仕事をするかではなく、「成果」を評価基準とすること、その評価基準の策定を行うことです。それによって働く場所の柔軟性と自律性を提供し、仕事と休息やPAのバランスを取る機会を作ることかもしれません。


参考文献

Postpandemic hybrid work: opportunities and challenges for physical activity and public health

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